函館の都市整備とくに生活環境面で要望が高かったのが、まさしく水道だった。そしてこの水道起業の歴史そのものが、官営から函館区による都市整備への移行をも示唆している。4回におよぶ起業の内容についてまとめたのが表4－25である。しかし、この第1回起業以前においても水道敷設への動きがなかったわけではない。明治7年12月15日、開拓使判官杉浦誠は「赤川ヨリ当市街ヘ引水ノ儀種々見込モ相立」(「開公」5790)につき、長官へ伺稟し許可がおりている。しかし現実的には「赤川上水ヲ区内一般ニ引用スルノ儀起リ、久シク起工ノ方法ヲ計画セシモ、工費ノ出所ヲ得ス。荏苒才月ヲ経過セリト」(『創設函館水道工事報告書』)という状況であった。
 
　表4－25　水道創設までの各起業の内容

　『函館水道百年史』などより作成
 
　この状況の打開策として考えられたのが、人民有志による具体的な歳入見込の提示だった。つまり函館港で取引される輸出入品の歩合金に代表される収入財源の検討により、水道創設にむけて具体的に動きはじめたのである。開拓権大書記官、時任為基は当時の区長常野与兵衛の「上申書」を受けて、明治11年8月26日付で「赤川ノ水ヲ函館ニ引導ノ儀ニ付伺」を開拓長官、黒田清隆へ提出した(明治11年～12年「水道開築一件書類」道文蔵)。
　翌年にはアメリカ人御雇工師クロフォードらによる調査を進め、実施へと進展しつつあった。しかし、第1回起業は明治12年の大火にあい、やむなく中止となり、その後数年はその復興にあてられることになった。そして再び、明治16年に国に対し上請したが許可されなかった。当時は「松方デフレ」と呼ばれた時代で、国の財政事情が深刻な時期でもあったのである。
　さて、函館区ではこのような経緯を打開すべく自力での実施にむけての行動として、明治16年12月6日臨時区会を招集し、水道起業費蓄積金についての提案をした。しかし、なかなか工費に充てるような金額には達しないまま、明治19年のコレラ発生の年をむかえることになった。今回は最も患者数が多く1022人を数え、そのうち846人が死亡した。この惨状に対し函館区長は「悪疫を防ントスルニハ先ツ衆庶熱望スル善良ノ水道ヲ急ニ設ケ、以テ直接悪疫ノ伝染スヘキ一般不良ノ飲用水ヲ改良スルノ外他ニ良策ナカルヘシ」と再び起業への熱意を示し、その具体的な方策として「道庁ヨリ利子ノ補助ヲ請フテ茲ニ区債ヲ興シ以テ速ニ該工事ニ着手センコトヲ欲スルナリ」(明治18～19年「区会決議録」)と区債の発行と北海道庁からの一部補助による計画をたてた。これに対し、法制局が政府の公債証書と類似のものを、区が発行するのは差し控えるべきとの見解を示し、第3回起業も実現に至らなかったのである(『函館区水道小誌』)。
　これら3度の水道起業に共通する点がある。それは表4－26からわかるように起業の年がコレラの発生と連動している事である。このコレラ発生が水道創設の強い要望へと働いていることが理解できる。また次の各起業の経過をみれば、特に第3回起業は区が先行して行動しているが、それだけコレラによる影響も大きかったことを、示しているのではないだろうか。
 

 

 
　これに対し第4回起業は、第3回起業案が不許可となる明治20年4月の直後に、今までとは違った経過からスタートする。それは北海道庁長官岩村通俊の指示により、パーマーを招いて再調査を依頼した。その後岩村長官がその報告を得て、大蔵大臣に申請し12月8日に閣議の決定を受けることができたのである。この申請については次のとおりであり、起業の許可については北海道庁長官岩村通俊名で下りている。
 

 
　起業の内容は第3回と第4回において、基本的には変わっていない。つまり財源として区債の発行と北海道庁からの補助によっていた。しかしながら、第3回起業では認められなかったこれらの財源が、第4回では認められた背景として政府の政策の変更が考えられる。つまり、政府は上水道問題を重視して、明治20年6月には閣議において、上水道公営の原則を決定するとともに、明治21年から内務省は、上水道に対する国庫補助制度を定めた。そしてまず3府5港に対して補助する方針を固め、その土木工事費について3分の1程度を助成することとし、その第1号として函館がその対象となったのである(『内務省史』)。同様のことは岩村長官の明治20年5月に行われた施政方針演説の中で「又独リ農業ノミナラズ、工作製造事業、即チ鉄道ヲ敷キ、水道ヲ架シ、或ハ海岸ノ埋立築立シヲ為スノ類」(「岩村長官施政方針演説書」『新撰北海道史』史料2)と新たな都市整備の視点が見られる。そしてこの発言と函館の水道創設にむけての岩村長官の施政とは整合することが前述のことから理解できるのである。
　また第4回起業がなぜ許可されるに至ったかを考える際に、第3回起業との違いにも留意することが必要であろう。その点はパーマーによる再調査が付加されていることである。このことは、横浜水道創設の設計者でもあるパーマーの再調査の依頼時期は、まさしく横浜の水道建設工事が完成に近づいていた頃であった。つまり、我国においては未知数であった水道敷設にひとつの実績をもたらしたことが、国庫補助の対象に成り得た要因ではないかと思われる。
　函館水道創設についての経緯は以上のとおりで、水道建設工事については明治21年6月10日に着工し、冬期間は休止して翌年12月11日に完成した。通水は完成に先立ち8月18日に行い、疎水式は翌月20日函館公園において盛大に挙行された(『函館水道百年史』)。なお工事費については表4－27のとおりである。
 
 

鉄管陸揚場