明治十年代から氷の価格も下がり、ようやく庶民も飲料用、食料貯蔵用、医療用として利用できるようになり、更に魚貝類の輸送などにも使用されるようになった。このため氷の需要は急上昇し、明治十六年には機械による製氷が東京製氷会社によって行われ、ますますその傾向が強まり、かつ競争も激しさを加えるようになった。
　『函館地方ニ於ケル凍氷業』（北大図書館蔵）によれば、「（明治二十二年）当時内地ニ於ケル凍氷業ノ状況一班ヲ視ルニ同業者ハ既ニ三府十三県ニ蔓延シテ採取場二百六十余ケ所、産額一ケ年約二万三千噸ニ上ホリ、東京、横浜、大阪、神戸ノ如キ重ナル凍氷需要地ニ於テハ各製氷者間ノ競争大ナルモノアリシニ関ハラス函館氷ハ優ニ其ノ競争ニ耐へ、着々成功ノ実ノ現ハレタルヨリ函館地方ニ於ケル凍氷採取業ハ其地歩弥固ク、同業者ノ数亦タ次第ニ増加シテ産額年ト共ニ高マリ」とある。明治初年では、わずかに中川嘉兵衛のみであったものが、明治十四年ころから個人的に試作する者が現われ、次第に本格的に生産するようになった。以下主なものを挙げて見ると、明治十六年東川町で小沼庄助、明治二十二年石川村で村井文治、明治二十八年桔梗村で守田岩雄が製造を始めた。製造場所も最初は五稜郭の外堀がその生産の中心地であったが、明治二十二年五稜郭外堀貸与規則の変更により、中川は借入れを中止し、神山村に伐氷場を求めた。明治二十三年七月二十三日付『函館新聞』によれば、五稜郭外堀を中川は一か年五〇〇円で拝借していたが、大倉組はこれを二、二五〇円で入札したと記されている。
　また、他の製造業者もそれぞれ所在の村に池を作り、伐氷場としたので、亀田村、鍛冶村、石川村、中道、神山村などの地域にその中心が移動し、明治二十五年には七ヵ所、明治三十五年には一二か所、三十六年から三十八年にかけては二四か所の伐氷場が設けられた。
　
明治三五年の製氷業者

　
明治三〇年代の製氷業者と製氷池面積・生産量