昭和20年（1945）8月15日正午、日本人のすべてが、天皇陛下のラジオ放送によって、太平洋戦争（大東亜戦争・政府は日華事変以降の戦争をそう呼称した）の敗戦を知らされた。
　このラジオ放送は天皇自身の放送（玉音放送）で、その内容は『米・英・中・ソ、4ケ国の共同宣言（ポツダム宣言）を受諾する旨の勅書』の朗読であった。
　以下にその勅書の全文を記す。
　
　朕深ク世界ノ大勢ト帝国ノ現状トニ鑑ミ非常ノ措置ヲ以テ時局ヲ収拾セムト欲シ茲ニ忠良ナル爾臣民ニ告ク
　朕ハ帝国政府ヲシテ米英支蘇四国ニ對シ其ノ共同宣言ヲ受諾スル旨通知セシメタリ
　抑々帝国臣民ノ康寧ヲ図リ万邦共栄ノ楽ヲ偕ニスルハ皇祖皇宗ノ遺範ニシテ朕ノ拳々借カサル所曩ニ米英二国宣戦セル所以モ亦実ニ帝国ノ自存ト東亜ノ安定トヲ庶幾スルニ出テ他国ノ主権ヲ排シ領土ヲ侵スカ如キハ固ヨリ朕ノ志ニアラス然ルニ交戦巳ニ四歳ヲ閲シ朕カ陸海将兵ノ勇戦朕カ百僚有司ノ励精朕カ一億衆庶ノ奉公各々最善ヲ尽セルニ拘ラス戦局必スシモ好転セス世界ノ大勢亦我ニ利アラス加之敵ハ新ニ残虐ナル爆弾ヲ使用シテ頻ニ無幸ヲ殺傷シ惨害ノ及フ所真ニ測ルヘカラサルニ至ル而モ尚交戦ヲ継続セムカ終ニ我カ臣族ノ滅亡ヲ招来スルノミナラス延テ人類ノ文明ヲモ破却スヘシ斯ノ如クムハ朕何ヲ以テカ億兆ノ赤子ヲ保シ皇祖皇宗ノ神霊ニ謝セムヤ是レ朕カ帝国政府ヲシテ共同宣言ニ応セシムルニ至レル所以ナリ
　朕ハ帝国ト共ニ終始東亜ノ開放ニ協力セル諸盟邦ニ対シ遺憾ノ意ヲ表セサルヲ得ス帝国臣民ニシテ戦陣ニ死シ聖域ニ殉シ非命ニ斃レタル者及其ノ遺族ニ想ヲ致セハ五内為ニ裂ク且戦傷ヲ負ヒ災禍ヲ蒙リ家業ヲ失ヒタル者ノ厚生ニ至リテハ朕ノ深ク軫念スル所ナリ惟フニ今後帝国ノ受クヘキ苦難ハ固ヨリ尋常ニアラス爾臣民ノ衷情モ朕善ク之ヲ知ル然レトモ朕ハ時運ノ趨ク所堪ヘ難キヲ堪ヘ忍ヒ難キヲ忍ヒ以テ万世ノ為ニ太平ヲ開カムト欲ス
　朕ハ茲ニ国体ヲ護持シ得テ忠良ナル爾臣民ノ赤誠ニ信倚シ常ニ爾臣民ト共ニ在リ若シ夫レ情ノ激スル所濫ニ事端ヲ滋クシ或ハ同胞排擠互ニ時局ヲ乱リ為ニ大道ヲ誤リ信義ヲ世界ニ失フカ如キハ朕最モ之ヲ戒ム宜シク挙国一家子孫相伝ヘ確ク神州ノ不滅ヲ信シ任重クシテ道遠キヲ念ヒ総力ヲ将来ノ建設ニ傾ケ道義ヲ篤クシ志操ヲ鞏クシ誓テ国体ノ精華ヲ発揚シ世界ノ進運ニ後レサラムコトヲ期スヘシ爾臣民其シ克ク朕カ意ヲ体セヨ
　
　この終戦宣言を巡っては相当の混乱があった。
　先にも述べたが、1945年4月米軍の沖縄上陸のころから、鈴木内閣は戦争の終結をはかろうと模索していたが、「一億総玉砕」を掲げる軍部の抗戦意識は相当強く、7月のポツダム宣言に対しても政府は結局黙殺せざるを得なかった。しかし、8月6日・9日の原爆投下と8日のソ連参戦はこの状態を決定的に変えた。政府は宣言受諾しかないと考えながらも、なお一抹の逡巡があった。それは、天皇制が戦後も維持されるのであろうか、という不安であった。
　8月10日、政府は米英ソ中4国に、『天皇の国家統治の大権を変更するの要求を包含し居らざることの了解を下に』ポツダム宣言を受諾する旨の電報がスイス公使・スウェーデン公使経由で発せられた。これに対して、米国大統領トルーマンはバーンズ国務長官に命じて回答文を起草させた。バーンズは無条件降伏の建前を堅持しつつ天皇制問題は、これを認めるという、次のような巧みな回答文を作成した。『降伏の時より天皇及び日本国政府の国家統治の権限は（中略）連合国最高司令官の制限の下に置かるるものとす（中略）最終的の政治形態は日本国民の自由に表現する意思により決定せらるべきものとす』
　これを受けた政府は8月14日、最後の御前会議（天皇の御諚を仰ぐ会議・全閣僚出席）で天皇は『反対論（抗戦論）の意見はそれぞれよく聞いたが、私の考えはこの前申したことに変わりはない。……この上戦争を続けては結局わが国が焦土となり、万民にこれ以上の苦悩を嘗めさせることは私として実に忍びない。……この際私としてなすべきことがあれば何でもいとわない。国民に呼びかけることがよければ私はいつでもマイクの前に立つ』（下村海南情報局総裁の記録より）と決意を語られた。ここで天皇が宣言受諾の断を下されたのである。
　しかし、混乱はなおも続いた。陸軍の強硬派、一部近衛連隊はクーデターを企て、阻止する森近衛第1師団長を殺害し、天皇の放送用録音盤を奪うため宮城・放送局を襲ったのである。録音盤が見つからなかったのは、僥倖としか言わざるを得ない。クーデターは未然に防がれ、その責任をおって阿南陸軍大臣は自害し、反乱分子はやがて鎮圧された。そして1945年（昭和20年）8月15日、正午、終戦を告げる玉音放送は流れた。
　日中戦争から太平洋戦争、長い8年もの戦争にようやく終止符が打たれたのである。
　
カイロ宣言
　カイロ宣言とは、1943年（昭和18）11月27日エジプトのカイロ会議の最終日に、ルーズヴェルト大統領（米国）・チャーチル首相（英国）・蒋介石総統（中華民国）の3首脳が署名し同年12月1日に発表した、対日本戦争の基本目的についての宣言である。
　
　右同盟国（米・英・中国）の目的は日本国より一九一四年の第一次世界大戦の開始以降に於て日本国が奪取し又は占領したる太平洋に於ける一切の島嶼（旧ドイツ領南洋諸島）を剥奪すること並に満州、台湾及び澎湖島の如き日本が清国より盗取したる一切の地域を中華民国に返還することに在り。日本国は又暴力及び貪欲により日本国の略取したる他一切の地域より駆逐せらるべし。
　前記三大国は朝鮮の人民の奴隷状態に留意し、軈て朝鮮を自由且独立のものたらしむの決意を有す。
　　　　　　　　　　　　　　（日本外交年表竝主要文書より）
　
　以上の目的で、3同盟国は日本の無条件降伏まで、長期間の戦闘を続行する旨を明らかにした。この内、日本の領土問題に関する方針などは、ポツダム宣言に取り入れられた。
　
ヤルタ協定
　ヤルタ協定とは、1945年（昭和20年）2月、ソ連、クリミア半島のヤルタ（黒海沿岸の保養地）で、ルーズヴェルト・チヤーチル・スターリンの米英ソ3首脳が会談（ヤルタ会談）し、ドイツの戦後処理、国際連合設立などについて協定、他、日本に関する秘密協定も結ばれた。これらをヤルタ協定とよんでいる。日本に関する秘密協定は、翌1946年（昭和20年）2月に公表されたが、その内容は、『ドイツ降伏後3カ月以内に、ソ連が対日戦争に参加することを条件として、南サハリン（樺太）・千島列島のソ連への引き渡し』、中国の満州における完全な主権の確認などであった。
　なお、当時、日本とソ連は『日ソ中立条約』を結んでいたが、ソ連は1945年4月5日（ヤルタ会談終了後）日本に条約の不延期を通告してきた。
　
ポツダム宣言
　ポツダム宣言とは、1945年（昭和20）7月26日にベルリン郊外のポツダムで発表された、日本の戦争終結条件を示した米英中3国首脳の宣言。これはポツダム会談（同年7月17日より8月2日まで開催された米英ソ連3国の巨頭会談、トルーマン、チャーチル、途中からアトリーに交代、スターリンが出席して行われた）の結果、米英両国の合意ができ、それに同会談に参加しなかった中国も同意、米英中3国共同宣言として発表されたものである。なお、ソ連は当時日本と中立関係にあったため、この時点では宣言に加わらなかったが、同年8月8日、日本に宣戦布告しポツダム宣言に加わった。
　ポツダム宣言は全13条で、1～5条で日本に戦争終結の最後の打撃を与える準備ができたと述べ、6～13条の条件を日本に提示した。
　以下、1・6・7・8・9・10・13条についての全文を記す。
　
第一条　吾等合衆国大統領、中華民国政府主席及「グレート・ブリテン」国総理大臣は吾等の数億の国民を代表し協議の上日本国に対し今次の戦争を終結するの機会を与ふることに意見一致せり
第六条　吾等は無責任なる軍国主義が世界より駆逐せらるるに至る迄は平和、安全及正義の新秩序が生じ得ざることを主張するものなるを以て日本国国民を欺瞞し之をして世界征服の挙に出づるの過誤を犯さしめたる者の権力及勢力は永久に除去せられざるべからず
第七条　右の如き新秩序が建設せられ且日本国の戦争遂行能力が破砕せられたることの確証あるに至る迄は連合国の指定すべき日本国領域内の諸地点は吾等の茲に指示する基本的目的の達成を確保する為占領（註）せらるべし
第八条　「カイロ」宣言の条項は履行せられべく又日本国の主権は本州北海道九州及四国竝に吾等の決定する諸小島に局限せらるべし
第九条　日本国軍隊は完全に武装を解除せられたる後各自の家庭に復帰し平和的且生産的の生活を営むの機会を得しめらるべし
第十条　吾等は日本人を民族として奴隷化せんとし又は国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものに非ざるも吾等の俘虜を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪人に対しては厳重なる処罰を加へらるべし日本国政府は日本国国民の間に於ける民主主義的傾向の復活強化に対する一切の障礙を除去すべし言論宗教及思想の自由竝に基本的人権の尊重は確立せらるべし
（日本外交年表竝主要文書より）
第十三条　吾等は日本国政府が直に全日本軍隊の無条件降伏を宣言し且右行動に於ける同政府の誠意に付適当且充分なる保障を提供せんことを同政府に対し要求す右以外の日本国の選択は迅速且完全なる壊滅あるのみとす（日本外交年表竝主要文書より）
（註）1945年（昭和20年）9月連合軍最高司令官総指令部（GHQ）が1953年（昭和28年）まで占領する。
　
　なお、11・12条についての要旨は次の通りである。
11　軍事産業以外の平和産業は維持させ、また、将来の世界貿易関係への参加を許す。
12　責任ある政府樹立後、占領軍（註）はただちに撤退する。