商法施行後、明治35年3月末現在の函館の倉庫の状況が、『北海道倉庫業』に出ている。それによると、税関設備の倉庫、上屋は表5－6の通りである。木造の上屋は、税関構内の両側に1棟ずつあって東上屋は輸出貨物、西上屋は輸入貨物の置場として利用された(『北海道開港・外国貿易機関之状況』)。
　一方、保管倉庫は函館倉庫業組合に加盟するもの9名、加盟せざるもの1名で、34年12月現在では表5－7の通りである。
　また34年以降37年にかけて営業倉庫の新設が著しいものとなり、37年現在と34年とを比較すると7棟、3459坪余と30数パーセントの増加をみている。これらのうちで特に柳田藤吉の経営する柳田倉庫の躍進ぶりにめざましいものがあった(『北海道開港・外国貿易機関之状況』)。
　またこういった営業倉庫の外に、表5－8にあるように、運送業に伴って設備された倉庫や外国貿易の貨物のための倉庫などもあった。なお、こうした傾向について前掲書では北海道鉄道会社が若松町埋め立て地に付属倉庫を建築する予定であると述べ、「近キ将来ニ於テ益々本区ノ面目ヲ一新スルヤ疑ヲ入レザルナリ」と結んでいる。
 
　表5－6　税関倉庫および上屋一覧

　『北海道倉庫業』より
 
　表5－7　保管倉庫一覧

　『北海道倉庫業』より
　坪未満は四捨五入。柳田倉庫は明治34年8月落成
　北海道共同株式会社木造倉庫のうち4棟697坪は石炭庫
　函館倉庫業組合加盟(No.1－9)の倉庫は西部から順に表記、ただし＊は組合未加盟
 
　表5－8　営業倉庫以外の倉庫一覧

　『北海道倉庫業』より
　坪未満四捨五入
　谷津所有倉庫の内船場町の1棟77坪及び鶴岡町の1棟40坪は石炭庫、日本郵船倉庫は、一時貨物を庫入するもの
　英人ハウル社倉庫は専ら輸出入貨物を庫入するもの、その他は賃貸倉庫として須要の位置にあるもの自家用(いわゆる店蔵)は除く