二十世紀初頭の二〇年程、札幌のキリスト教会は活発な伝道とめざましい社会活動によって教勢を拡大し、市民の中に定着した。それは、全国的な趨勢と軌を一にした動きであった。
　明治三十四年(一九〇一)、プロテスタント諸教派は結束して二十世紀大挙伝道を全国的に展開し、明治二十年代の不振(第六編六章三節一参照)を脱し、国民に再度浸透していった。三十四年、プロテスタント諸教派の信徒数は約五万人、日本の対人口比〇・一一パーセント強(ほかにカトリックが五万六〇〇〇人、ハリストス正教会が二万六〇〇〇人とされている)であったものが、大正十年(一九二一)には約一四万人、対人口比〇・二五パーセント強(ほかにカトリック七万七〇〇〇人、ハリストス正教会約三万人)となった。日本の総人口に対して信徒数は一パーセントに満たなかったが、伸展というに足りる成果であったし、キリスト教の社会的・文化的影響力は対人口比以上のものがあったといえよう。大正十年以降も一〇年程は教勢の拡大と社会への影響力を持続させるが、時代の区切りとして、大正十二年にプロテスタントの諸教派・団体・宣教団が結集し日本基督教聯盟(キリストきょうれんめい)を成立させ、また翌年、清浦内閣の下での神仏基三教代表者会議が開催されることもあるので、大正十一年までにそれを置いてみることもできようかと思う。
　二十世紀初頭の二〇年間は、世界的な時代の転換期であったが、わが国のキリスト教界の趨勢は次のようなものであった。まずこの時期、キリスト教界は欧米の教会の大きな影響の下にありつつも、宣教半世紀を経て、わが国に根ざした教会の確立を遂げようとしていた。信徒数の増加は前に見たとおりであるが、この時期に諸教派は外国の宣教団から一定の自立を果たし、一部、合同しつつ日本における教団の成立を遂げていた(例えば明治三十八年の日本基督教会大会、日本組合基督教会総会における自給決議、四十年のメソヂスト三派合同による日本メソヂスト教会の成立など)。プロテスタント諸教派が協力して行った全国的な伝道活動の展開は、一方では世界宣教会議などの国際的な連帯を契機としていたが、他方、自立した国内の諸教団・教会が生み出した協同精神の高揚の所産でもあった。
　また教理面でも、宣教初期の外国人宣教師が伝統的な正統主義の神学に拠って信徒を指導したのに対し、この時期の牧師・神学者は近代の科学的知識に対応しつつキリスト教の真理性を主張し、日本人自らがキリスト教神学を築く営みを始めた。さらに聖書の翻訳も『我主イエズスキリストの新約聖書』(明43)『改訳新約聖書』(大6)など、新たに行われた。
　この時期は第一次世界大戦(大3～7)をはさんでいるが、日本においても資本主義社会の発達とその矛盾をあらわにしはじめた時期でもあった。また資本主義社会が生み出した都市の市民層、なかでも知識人・俸給生活者とその家族、学生たちが、一定の社会層を形成するようになったが、大規模な伝道集会の成功は、これらの社会層の思想的・宗教的関心に対応したことによるといわれている。一般的にこの市民層の関心は、一時代前の「天下国家」にではなく、個人の内面の救済に向かったとされている。明治二十年代以前の入信者の多くは、明治維新後、禄を離れた士族や発展する農村の指導的農民層であったが、その人びとの関心とは対照的に、この時期の入信の契機は国家への貢献、新たな真の神の発見よりも、近代社会の発展のなかで自覚された自我との葛藤からの解放を、キリスト教信仰に求めたものであった。したがって国家とは対決的に対峙するよりも、国家体制を認めつつその枠内で自己の内面と向かい合うものであった。信仰生活では、いきおい個人の倫理性・主体性が強調され、教会の内側を固めるという教会形成に力点が置かれた。クリスチャン(この言葉が自覚的に用いられたのもこの時代からである)も、いまや二代目そして三代目の時代になりつつあった。
　国家との関係では、日露戦争への協力、内務省主催の神(教派神道)仏基「三教会同」(明45)への参加などを通して、他宗教とともにキリスト教が公の存在として認められるようになった。他方、資本主義社会が生み出した諸矛盾を、キリスト教界は労働問題、社会問題として把えた。社会問題への取組みは、すでに禁酒会運動、廃娼運動として行われていたが、都市の零細な市民層の生活支援が新たな課題となった。社会主義政党・団体・労働組合、さらにデモクラシー(民本主義)運動の先駆的指導者がクリスチャンであったり、また救世軍が新たに参入して禁酒・廃娼・生活支援活動に加わったのもこの時期の特色であった。
　都市零細層への伝道は、カトリック教会が早くから手掛けていたが、プロテスタントでは、「四重の福音」を掲げた東洋宣教会など「純福音」を称する教派もこれに関心を向け、クリスチャンの幅を拡げていった。一方ハリストス正教会は、この時期、大主教ニコライの死去があり、さらにロシア革命によりこれまでのロシア正教会の経済的・人的支援が中断し、自立を余儀なくされ、体制の立て直しにおわれることとなった。