鳥羽伏見の戦いの敗北を見て、大坂城から旧幕府海軍の旗艦開陽で江戸へ逃げ帰った前将軍徳川慶喜には、追い討ちをかけるように「麾下ノ者ヲ引率シ剰前々御暇被遣候会桑(会津及び桑名藩)等ヲ先鋒トシ闕下(皇城の地)ヲ奉犯」(「春嶽私記」『復古記』)を咎める慶喜追討令(明治元年1月7日)が出された。しかし彼は、越前の松平慶永と尾張の徳川慶勝を通じて朝廷との和平策を模索、鳥羽伏見の戦いの関係者には免職、謹慎を命じた。さらに老中を中心とした旧幕閣(表1－5)の改編にも手を付け、総裁制(表1－6)を敷き実権を老中から総裁の手に移し、穏便収拾派の大久保一翁、勝海舟などを登用、明治元(1868)年2月12日には松平慶永の忠言を受け入れ、自らも江戸城を出て上野寛永寺大慈院で謹慎した。このため大坂城から慶喜と行動を共にし、主戦論を展開していた元京都守護職の会津藩主松平容保、最後の京都所司代で容保の実弟である桑名藩主松平定敬、元老中の備中松山藩主板倉勝静らは江戸を去ることとなり、江戸城中は恭順論が大勢となっていった。
 

 

 
　新政府軍による江戸総攻撃開始を明日に控えた3月14日、新政府の東征軍(大総督は有栖川宮熾仁親王)参謀として江戸に入った西郷隆盛と勝海舟が三田の薩摩藩邸で会見、徳川家の降伏条件について話し合いがなされた。西郷は、勝の嘆願条件の検討を約束し、とりあえず江戸総攻撃の中止を指示した。この決定には、横浜での貿易の維持と治安の確保を第一に考えていた外国公使団、特にこの時期公使団を主導する存在となっていたイギリス公使パークスの意向が強く働いていた。パークスは鳥羽伏見の戦い以降の天皇側と大君(将軍)側との戦闘を内乱と捉え、フランス、イタリア、プロシア、オランダ、アメリカ合衆国と共に自国民に対して局外中立を布告(1月25日)していたが、慶喜を過酷に処分すれば内乱が長引くことになるとの考えから、慶喜に対する処分を寛大にするよう新政府側に要請していたのである。
　勝の嘆願を検討した新政府は、徳川家処分方針を決定、4月4日、東海道先鋒総督橋本実梁、同副総督柳原前光が勅使として江戸城に乗り込んだ。西郷をはじめ、海江田武次、木梨精一郎、安場一平保和ら東征軍参謀が付き従った。勅使が、江戸城を預かる田安中納言慶頼に示した沙汰書(6日に田安慶頼が請書提出)は、次の5か条から成っており、実行期限については、4月11日とする旨口頭で伝えられた。
 

 
　勝海舟の嘆願が旧幕府海陸軍の総意を受けたものでなかったこともあって、この処置に対して旧幕府海陸軍内部に大きな不満が渦巻いた。このため、勝と大久保は「主人慶喜ノ趣意ニ相背」くことにはなるが「海陸両軍臣子ノ節操相立不申」という海陸軍一同の次のような内容の嘆願書(「太政官日誌」『復古記』)を東征軍参謀に提出することとなった。
　(1)江戸城は徳川家の相続者決定まで一時田安亀之助(田安慶頼の子)預かりとして欲しい、勝手ないい分で恐れ入るが、尾張家への相続だけはお許しいただきたい(尾張藩は大政奉還後の行動から徳川一門の裏切り者と目されていた)。
　(2)軍艦鉄砲の引渡しは、徳川の家名が立てられることが決定したので、石高と領地決定後それに相応しい量を残し、余りを悉く提出することとしたい。　
　この嘆願書を受け取った海江田武次、木梨精一郎の両参謀は、沙汰書の内容変更は出来ないと回答したが、旧幕臣の反発が最も大きかった城と兵器の受け取りは形式的なものとすることとした。
　4月11日、先の両参謀が受け取りの使者となって江戸城引渡式は無事終了、慶喜は、この日の未明、山岡鉄舟、中条金之助以下の精鋭隊に護衛され水戸(一橋家から将軍職を継いだ慶喜は先の水戸藩主徳川斉昭の子息)に向かった。