後期兵村の開設は廃藩置県の一六年後であり、秩禄処分、地方三新法実施等新たな地域社会への転換が進んでいたので、兵員の出身地をあえて旧藩にさかのぼらせることをせず、志願県別に集計したのが表2である。集計に使った資料は、新琴似兵村が『新琴似兵村史』(昭和十一年刊)『新琴似百年史』(昭和六十一年刊)、篠路兵村が『篠路兵村の礎』(昭和十三年刊)『屯田百年史』(平成元年刊)だが、前者については兵籍簿が保存されているので出身町村、年齢、家族構成などの分析も可能である。

　新琴似兵員の出身地は主に九州地方である。佐賀県出身者が最も多く二七・七パーセント、次いで福岡県の二五パーセント、以下熊本、大分の順である。入地年別では二十年に福岡、熊本、佐賀から、翌年は大分、徳島の各県から多く移住した。一方篠路兵員は主に四国・中国・中部・北陸地方を郷里とするが、県別では九州熊本が最多で二〇・九パーセント、次いで山口一九・五パーセント、和歌山、石川、福井の各県が続く。両兵村を合わせると、九州地方が二四六人で五五・九パーセント、そのほかの四国・中国・中部・北陸地方が一九四人で四四・一パーセントとなる。
　このように新琴似に九州の人、篠路に四国・中国・中部・北陸の人がかたよっているのは、既述の社会情勢を反映している。微視的にはたまたま招募計画の実施年度がその県にめぐりあったためである。なお、制度改正による屯田兵の新招募が始まる十八年は鹿児島県が最多で佐賀、熊本の九州、鳥取、石川等から渡道し、十九年は鳥取、広島、山口をはじめ、石川、福井、新潟など中国・中部・北陸地方が多い。そして次の年新琴似、さらに篠路の順番となった。これを前期二兵村の兵員出身地とくらべれば、大きな違いがみられる。一言にしていえば札幌の前期は東日本から、後期は西日本から来たことになる。たとえば東北六県と九州四国をひとまとめにして前後期兵員の出身地域を大まかにくらべると図2のようになる。

図-2　出身地域の前後期比較

　ここで応募事情についてふれておこう。士族困窮対策ではあっても、各人各様の動機をもち、県民を送り出す各県庁とも手厚く処遇した。これは前期招募と大きな違いである。当時の新聞報道から応募事情の一斑をうかがうことにする。