表15に札幌水電による電力供給状況をまとめた。各戸灯火用の戸数を見ると、四十二年は先に述べた北海電気時代の一一一二戸から一三一六戸に増え、翌四十三年には倍の二一九〇戸に、その後も年々増加している。札幌水電による消費電力の全道にしめるシェアは二〇パーセントを超える水準にまで達した。表の最終年である大正十一年は、明治四十二年の約二四倍となっており、電灯用電力供給は順調な伸びを示しているといえよう。動力用電力は北海電気との比較がしにくいが、四十二年を基準とすると翌年三倍化、大正三年には一二倍化を果たし、表の最終年である大正十一年には明治四十二年の約六七倍となっているのである。ただし、全道の動力用電力にしめるシェアは四十四年以降一パーセント台で推移し、大戦期にやや比率が高まるものの電灯に比べると格段に低い。これは、王子製紙株式会社が大量の電力供給を行っていたためである。

　動力用電力の契約は、大正元年において鉄道院札幌工場八〇〇馬力、札幌製粉一〇〇馬力などが大口であったが、この時点で帝国製麻、大日本麦酒は未契約で、自家発電によっていた(北タイ　大1・10・22)。大正二年末における用途別電力装置は、製粉用二五三馬力、精米並精麦用一九九馬力、木挽用一二四馬力、酒造ポンプ用六五馬力、水揚ポンプ用六一馬力、印刷用三七馬力、鉄工用二五馬力、牧草圧搾用二五馬力などであった(札幌水電　第十一回営業報告書　大正二年自七月一日至十二月三十一日)。札幌の製粉、精米・精麦、木材、酒造など家内工業を含む軽工業の需要が多かったのである。
　表16に電力需要家の状況をまとめた。電力需要家数は、明治四十四年の一〇四戸から大正十一年の六九五戸へと増加している。電動機馬力数の大小を見ると、一馬力以上五馬力未満層がもっとも多く、次いで一馬力未満層が多い。電動機がもっとも普及している十一年において、八五九台のうち六七六台(七八・七パーセント)が五馬力未満の小電動機である。ちなみに大正十一年末における用途別電力装置は、木工一〇八一馬力、鉄工五三七馬力、精米及精麦四三〇馬力、発電三七八馬力、製粉二八二馬力、水揚一七二馬力、鋳鉄一一八馬力、綿打一〇七馬力などとなっている(札幌水電　第二九回営業報告書　自大正十一年六月一日至十一月三十日)。大正二年末に比べ発電、鉄工、鋳鉄などの重工業分野が伸びているが、一方で精米・精麦、綿打などの家内工業需要も健在である。発電用需要とは、「電気事業者タル需要者」とされている札幌鉄道局列車電灯所、帝国製麻札幌製品工場、札幌電気軌道、大日本麦酒札幌支店の分であり、自家発電装置をもっていたのであろう。

　札幌水電の供給区域はどのようであったのだろうか。表17に一覧を示した。当初札幌区、豊平町、札幌村を区域として営業を開始したが、藻岩村は大正三年上半期から、琴似村は四年下半期から、白石村は八年上半期から、篠路村、石狩町は八年下半期から、厚田村は十年下半期から供給区域に加えられている(札幌水電　各期営業報告書)。電灯においては、供給区域に編入されてすぐに村内各戸に相当の普及をみたことがわかる。それに対して、電力供給はあくまでも札幌区が中心であった。札幌水電の事業展開は、大正期において農漁村電化(電灯用に限るが)をも推し進めるものであったのである。

　札幌水電の営業成績はどのようなものであったのだろうか。表18をもとに検討してみよう。資本金は創業以来大正七年まで変わらず、八年に一挙に二二五万円に引き上げている。これは、後述する第二発電所建設による供給力増強に備えてのものである。毎期利益金を計上しており、表には一年分を合わせて表示しているが、金額も年々伸びている。業績不振のものが多く見受けられた札幌の他企業に比べて格段の違いである。収入では当初「電灯を目的として設立された」といわれたように、電灯収入が圧倒的に多かった。ところが電灯収入と電力収入の差は徐々に縮小し、大正九年以降では、電力収入は収入合計のおよそ二二～二八パーセントにまで達している。九年から第二発電所が運転を開始しており、電力供給力が向上したことが窺われる。