嘉永六年(一八五三)六月、日本の歴史を大転換させる事件が勃発した。アメリカ東インド艦隊司令長官ペリーの浦賀(うらが)来航である。ペリーは大統領フィルモアの国書を示して幕府に開国を迫ったが、幕府はとりあえず翌年の回答を約束して、いったんペリーを退去させた。
　翌安政元年(一八五四)正月、厳寒をついてペリーは軍艦七隻を率い、再び神奈川沖に投錨(とうびょう)し、同年三月、日米和親条約を締結した。この条約は第一条で両国の永世の和親を謳(うた)っているが、条約の中核は第二条で示されているように、下田(しもだ)と箱館を開き(下田は即時、箱館は安政二年から)、薪炭(しんたん)・食料・欠乏品の給与を約束した部分であった。またその他の条項では遭難員の救助や領事の駐留、片務的最恵国待遇(へんむてきさいけいこくたいぐう)を認め、特に後者の条項は日米修好通商条約締結の基礎となっていった。
　和親条約の規定によってアメリカから総領事ハリスが安政三年に来日し、老中阿部正弘(あべまさひろ)や大老井伊直弼(いいなおすけ)との間で通商条約締結のため粘り強い話し合いが持たれた。その結果、安政五年(一八五八)に日米修好通商条約が締結され、箱館・神奈川(横浜)・長崎・新潟・兵庫(神戸)の開港(箱館・神奈川・長崎は安政六年から)と、江戸・大坂の開市が実現され、日本は本格的に世界経済の中に取り込まれることとなった。アメリカの他にもオランダ・ロシア・イギリス・フランスとの間でも同様の条約が調印されたため「安政の五ヵ国条約」と呼ばれているが、関税自主権・治外法権の問題を抱えた不平等条約であった。中央政界では、世界列強へ対応できる新たな体制を模索して阿部正弘による安政の幕政改革が実施され、また条約締結の是非論争が激化すると、井伊直弼(いいなおすけ)が反対派を押さえ込もうと安政の大獄を断行した。時代は急速なスピードで戊辰(ぼしん)戦争、明治新政府の誕生に向かっていた。