青森県全体の地租改正の進展の様子は、次のようなものであった。
青森県の地租改正作業は、明治七年(一八七四)十一月に着手された。まず、郡村地については、土地に、各字ごとの番号を付し、字にも番号を付した。地図を、字限りと村限りの二葉作成し、字限りの地図には、筆ごとの地形、地目、地番を記入した。また、合計反別も記入した。村ごとの地図には、字ごとの地形を描き、字番号と合計反別を記した。
　土地の測量(地押)は、村民に委ね、区、戸長は関与しなかった。官吏は、測量の際に臨検した。測量の方法は十字法または三斜法を用い、官吏がその技術を伝えることになっていた。実際には九割が十字法を用いて測量した。
　地価調査に用いる穀価は、津軽郡については米価と大豆価を用い、青森町、黒石町、弘前町、鰺ヶ沢町、五所川原村が調査地であった。二戸、三戸、北の各郡については、米価、大豆価、稗価を用い、福岡町、一戸町、浄法寺町、五戸町、三戸町、八戸町、田名部町、野辺地町、七戸町が調査地であった。
　一筆ずつの土地の評価については、村民の協議に任せ、官吏はこれに干渉せず、土地の等級の範囲のみを制限するとともに、各村の平均上の地位を官吏が調査した。
　収穫については平年作に注目し、一反当たりの収穫を予想し、これを村内に配賦し、村内検査の目的とした。また、利子については、運輸や耕地の条件により上下することを認め、一村全体については一定の程度を設定しても、村内の一筆ごとの土地については、村内の協議に委ねた。郡村の宅地については、その村の上畑の地価を基準とした。
　市街地の地租改正の手順は以下のようであった。まず、測量は十字法が用いられた。市街の周囲や道路などは測量しなかった。官吏による検査は、町ごとに、筆数の多少があるので一定しないが、一町内の一、二ヵ所または四、五ヵ所を試しに検査した。なお、地租改正の結果は、表7のとおりである。

　ちなみに、弘前の市街地について、百石町の集計部分は表8のようになる。

　このように土地制度改革が進められたが、この改革は、近代社会の税制や土地利用の原則を確定した大きな改革であり、多大な労力を要した。