発刊回数は最初2、7の日で月6回だったが、11年7月から隔日刊となった。しかし翌12年の大火に類焼し発刊回数を月10回さらに6回へと減じたが、青森に仮分局を置き青森新聞社の機械を借りて印刷を続けるなどして発刊を継続、13年6月からは再び隔日発刊となり、18年4月からは日刊紙となった。
 
　表13－10　明治11年10月函館市中販売新聞購読料

　売り捌き所：修文堂
　明治11年10月22日付「函館新聞」広告より作成
 
　価格は創刊時は1部1銭2厘(月極め7銭)だったが、14年11月から多少紙面を拡張して1部1銭5厘(月極め21銭)と値上げ、日刊紙となった18年からは月極めで33銭となった。なお函館新聞発刊当時の新聞売り捌き所修文堂の広告から購読料をまとめたのが表13－１0である。中央の新聞に比べ函館新聞は低価だが、区民にとっては決して安いものではなかった。では創刊当時どのようにして定期購読者を獲得していったのだろうか。『初代渡辺孝平伝』によると、まず3000部ほどを印刷して相当の家に配達し、3か月ほどたってから代価を徴収に歩き、払ってくれた人を購読者とみなしたということである。
　「諸願届書」と「函館新聞売捌調」で創刊以後の売り捌き地と売り捌き数をまとめてみると表13－11のようになる。売り捌き地は道内各支庁をはじめほぼ全国各地にわたっているが、部数ではやはり道内が主で、特に渡島地方(ほぼ函館と思われる)で6割前後を占めている。ほかに東京府下の在留外国人やアメリカの日本公使館にも数回送られており、15年にアメリカで刊行された『Hubbard's Newspaper and Bank Directory of the World』という世界の新聞や銀行を紹介した雑誌には、函館新聞が日本の新聞として唯一掲載されている。
　また前掲表13－11より部数1000部以上の地方を拾ってみると、函館との経済関係を反映し、本州では東京や大阪をはじめ青森・秋田・新潟・宮城などの東北・北陸各県と、道内では後志・根室・日高・胆振支庁など太平洋側の各地方に購読者が多かったことがわかる。
 
　表13－11　函館新聞売り捌き地別売り捌き部数

　「諸願届書」「函館新聞売捌調」より作成
　11年のみ半年分でほかは1年分の売り捌き部数
　出典では13～16年の後志国は函館県と札幌県に分かれているが、ここでは合算してある。