日清戦後から日露戦後期にかけて、弘前市は軍都として急速に拡大した。また、日露戦後期の商況が書き残されているので、それを見てみよう。まず、明治四十一年(一九〇八)前期については次のようである。

　これらの商品は弘前市で販売される重要商品であった。各商品の売れ行きには季節的な特徴があるが、同年後期の状態は次のようになっている。

　この年は後半に入り、売れ行きが落ちぎみであったことがわかる。ところで、明治四十年(一九〇七)前後の弘前市の商工業戸数は表39のとおりである。

　商工業戸数は増減を繰り返している。また、この間、明治三十一年(一八九八)から明治四十四年(一九一一)までの間に、商事会社の増加も見られた。その主なものは、株式会社弘前倉庫(倉庫業)、弘前商業株式会社(海産物仲買)、株式会社北辰社(新聞発行及印刷業)、地方物産合資会社(曲物、蔓細工、雑貨販売)、癸卯合資会社(質屋業)、中太合資会社(醤油醸造及質屋業)、松木合資会社(酒類醸造)、合資会社盛融商行(貸金業)、合名会社岩見質店(質屋)、合名会社金木織物商(織物製造及販売)、弘前煙草合資会社(煙草販売)、弘前電灯株式会社(電灯及電力)、弘前挽材合資会社(挽材製作販売)がある。
　これらの新興商事会社は、以後発展する弘前市の主要産業を担う企業であり、大正期にかけて成長を遂げていく。