開拓使官員への住宅は三、四年頃は不足の状態を呈していた。しかし四、五年の建設時代に大通以北の官地への官宅建設、大通以南への下僚の官宅群の建設を行った。開拓使時代の官宅は、表8の通りである。

　九年十月開拓使は「官宅払下規則」を制定し(開拓使布令録)、土地と共に官宅を払い下げることにした。払下げをうけたのは多くが現住者であったようである。土地の払い下げ方は、大通以北のように付属地の多い住宅は一坪三銭で、市中の長屋群は地所規則上等の価格で払い下げた。そのため三軒四軒などの長屋は多少複雑な払下げ方となった。長屋は間口一五間、奥行一三・五間の約二〇二坪の土地に建てられていた。それらを三～五人の現住者に払い下げたが、ほぼ均等に払い下げたり、建物の間口にあわせたりした。そうすると四軒長屋の場合などでは長屋の両端のものに土地の端が払い下げられている。したがって幅一四間の四軒長屋は一五間幅の中央に位置して建設されたが、その両端に幅〇・五間、奥行一三・五間で約七坪ずつの空地ができていた。その空地は長屋の両端の払下げを受けたものに属した。したがって払下げを受けた坪数は、四軒長屋の場合、端から五四坪、四七坪、四七坪、五四坪のようになった。しかし三軒長屋などでは間口一五間を均等に割って、それぞれ六七坪ずつ払い下げられた場合もある。その場合など建物との関係が複雑になったはずであるが、どのようにしたのか不明である(地価創定請書)。このように払い下げられたため、この一帯は地割が複雑になって、五間二七間の一三五坪の基本形がかなり崩れた。
　また官宅払下規則第二条で「使員ノ内ニテ望ミ無之官宅ハ市民ト雖払下ヘキ事」とあり、市民へも土地家屋が払い下げられる可能性が生まれた。このことは官地と町地との区別を解消する可能性が生まれたことを意味する。しかし実際にはその住宅の現住者に払い下げられることが多かったため、官地町地の区別はやはり残存した。したがって都市としての札幌が自由に発展するにはまだ程遠い状態であった。しかし市民も官地へ進出する可能性が法制上認められたことは、後の発展の足掛かりになったはずである。特に五間二七間を基本に区切られた町地に対して、官地は六〇間四方の区画、またはその二分の一や四分の一に地割されていた。その広さは、大きな可能性を秘めた空間として存在していた。その空間への足掛かりがこの時に生まれたといっていいであろう。