明治六年(一八七三)十一月に帰田法立案者の中心であった旧小参事西舘孤清(こせい)は新政府弾正台(だんじょうだい)に召喚(しょうかん)され、帰田法について尋問(じんもん)を受けた。疑義(ぎぎ)の内容は、帰田法が地主から土地を取り上げ、経済を混乱させたのではないかというものである。これに対して西舘は、いま民間に耕地を返却しようにも、大半は第三者に譲渡されており、どうしようもないと申し述べた。つまり、せっかく分与地を配賦されながらも、多くの士族らはそこから得られる利益が少ないことから、早々に土地を転売して、もはや責任のとりようがないというのである。では、実際に士族らはどの程度の作徳米を得られたのだろうか。次の表やグラフにより考察していこう。
　表27は帰田法の対象とされた士族・卒の家禄・人員数・分米高・田地面積などの分布表である。これによると、帰田法の適用を受けた数は二四九四人、分米高総計二万二三九八・七二石、分与された田地面積は全体で二八三七町三反七畝にのぼっている。そして、これに宅地の配給分を加えると、藩が用意した二九四五町歩余と数値的にはほぼ符合する。

　さて、表27によると、田地面積の最大は一〇・五町歩、最小は〇・四五町歩と大きな開きがあるが、さらに細かくみると、三町歩以上の田地を配賦された者は全体の二・二パーセント(五五人)、三町歩未満から二町歩は一三・五パーセント(三三六人)、二町歩未満から一町歩は一五・二パーセント(三七八人)、一町歩未満は六九・二パーセント(一七二五人)で、約七割の者が一町歩に達しておらず、分与面積としては極めて零細(れいさい)といわざるをえない。
　では、次にこの田地から士族らは実際どれほどの地主作徳米を得られたのだろうか。それを求めるためには、明治初年段階で津軽地方の反別収穫米・地主作徳米高がどの程度であったかが判明しないと困難だが、『弘藩明治一統誌・士族卒在着録』(一九八五年　青森県立図書館郷土双書二四集)中にある、一律どの村でも地主作徳米が反別二斗を得られたという記載によって論を進めたい。
　図75は表27と地主作徳米二斗という数値から作成したグラフである。これをみると特に目立つのは、二石を境として、それ以下の数が急増していることである。たとえば、分与地が一町歩未満の一七二五人(全体の六九・二パーセント)は一石台から一石未満であり、これでは作徳米は「生計の足し」の範疇(はんちゅう)を超えないだろう。それを少しでも緩和しようとすれば小作人を排除して直作(じきさく)しなければならないが、小作人の追放は前にみたように、藩が厳禁していた事項であった。ただ、士族・卒には家禄支給が保障されていたから、それと合わせれば若干のゆとりが出てくるであろうが、それでも大多数は苦しい生活を余儀(よぎ)なくされたであろう。

図75.地主作徳米別グラフ

　以上のことはあくまで机上の計算によるものだが、在地の田地配賦と地主作徳米高の様子を概観(がいかん)するために、表28をみてみよう。この表は羽野木沢(はのきざわ)村(現五所川原市羽野木沢)の豪農阿部家の所持田地に配賦された者が、明治四年中にどれほどの作徳米を得たのかを示している。二〇人の士族は禄高に応じてそれぞれ作徳米が配給されているが、その全部が家計に入るのではない。まず、表中「扱い料」とは、明治三年十一月に認められた大作人に対する謝礼分であり、規定では五パーセントとされていたが、中には若干それと合致しない者もいる。その理由ははっきりしないが、士族と大作人間の貸借関係、土地等級や収穫高等の問題から多少の差異が現れたものと思われる。さらに、「諸郷役」とはいわゆる高懸銀(たかがかりぎん)と称する農民からの積立金で、在地の用水・河川補修等に充てた農村慣行であり、その額は表からみると平均一九・四パーセントが控除(こうじょ)されている。結果、士族の純益は作徳米の平均七六パーセント、全体で八八・六石余に減少している。それを士族の分与地面積の合計二三・一三町歩余で割ると、反別の作徳米は三斗八升三合余となり、これは先にみた作徳米二斗の基準の約一・九倍となり大幅に上回る。そのわけは、明治三年が豊作だったため、翌四年には大きな配分を得られたのであろう。ただ、詳しくみると、同じ家禄でも士族純益には大きなばらつきがあり、村位・土地等級や用水の条件など、さまざまな要因によって利益は変動したと思われる。

　それでも、こうした利益にもかかわらず士族の家計は好転しなかった。表28のNo.1家禄一〇〇俵(＝一俵四斗詰であるから四〇石)桜庭半兵衛の場合、二・八六町歩余の分与地からの純益一〇・二石余は家禄の約二五パーセント増になるが、この程度では藩政改革の結果、削減された家禄を補填する意味合いでしかなかったであろう。少なくとも、桜庭がこの分与地を家計の中核に据えて農業経営をなす意味合いは希薄(きはく)である。そう考えれば、帰田法の意義とは、削減家禄分を回復し、改革後に生み出された余剰士族らを農村部に移住させることで、弘前城下で消費一辺倒(いっぺんとう)であった彼らを、より生産的な場に近づけようとした政策と位置づけるのが最も妥当である。確かに士族らには自作農となる途も開かれてはいたが、日々の生活に事欠き、農業経営のノウハウも持たず、移住資金もなく、いったん移住した後は弘前の屋敷地も取り上げられるといった状況下では、前に西館孤清が陳述(ちんじゅつ)したように、士族らにすれば過小な利益のために、即座に分与地を転売するよりほかなかったのである。
　最後に、帰田法の意義としてもうひとつの問題点を指摘しておきたい。それは分与地の収奪を受けた農民側のその後の転身についてである。明治五年(一八七二)、新政府は商売の自由を布告したため、農民でも資力さえあればどんな商売でも始められるようになった。いわゆる近代資本主義の開始である。ところが、帰田法により一〇町歩以下に所有田地を減らされた津軽地方の農民はこの開始に大きく乗り遅れた。また、家勢を立て直すには従来どおり農業によるのか、あるいは他の方途に進むのかも大きな岐路(きろ)となった。たとえば、前述の羽野木沢阿部家(帰田法で三〇町歩献納)は非常な努力をして分与地を買い戻し、明治二十年代には一〇〇町歩地主として確固たる地位を占めたが、石岡村(現五所川原市石岡)の豪農寺田左吉家(帰田法で二〇町歩余を献納)は、農業経営を続けながらも、資本投資の主力を酒造業に向けたためか、ついに往年の経営を再建することはできなかった。