戦時色が濃くなる前の昭和十年代半ばまで、青森県のりんご生産は最も好況に恵まれ、小規模の生産者にまで車輪付噴霧器が普及浸透するなど、「一千万箱時代」に突入した。都市消費者は、食生活において甘味料が乏しくなる中で、りんごが格好の食料品となり、需要の高まりが顕著となった。その結果、昭和九年（一九三四）以降、青森りんごの占有率は全国の七割から八割を占め、反当所得でも他の農産物に比肩するものがないほどの高い収益性があった。昭和十年代のりんご小作料は、反当たり粗収入の一割程度の金納で済んだため、りんご小作農家の北海道、千島、樺太への冬季出稼ぎも、新植や増反して結実するまでの間という限定的なものに終えることができた。そのためりんご栽培の人気はいっそう高まった。
　青森りんごの袋掛法は明治末から導入されたが、大正十五年（一九二六）にはりんご袋の機械生産が始まり、りんご生産量の増大とともに袋掛の作業効率、袋そのものの生産効率・生産量とも大きく上昇した。中でも、昭和五年（一九三〇）に鍛冶町の宮本リンゴ袋店で宮本式製袋機が発明されてからは、生産効率が飛躍的に上昇した。昭和十九年（一九四四）、青森県内の袋掛総数が一一億袋であるのに対して、宮本リンゴ袋店の生産量は五億袋を占めていた。

写真47　青森県最初のりんご袋機械張り工場（弘前市宮本リンゴ袋店、昭和15年）

　昭和の生産量急増の中で、りんごが県経済に占める地位はますます大きくなった。昭和十一年（一九三六）に赴任した小河正儀（おがわまさのり）知事は、同十二年七月、りんご行政一切を管轄する特産課、苹果試験場県南分場、青森県苹果振興委員会の設置、苹果増殖十ヵ年計画の策定を行った。県当局が特に重視したのは苹果増殖十ヵ年計画であり、同計画は津軽における経営合理化と反収増加、県南地方における新植による経営多角化をねらったものである。そのための助成、農道改修や階段畑造成等の基盤整備、生産指導の強化、品種構成の適正化とそのための優良苗木の供給、防除徹底のための貯水タンク設置などが打ち出された。しかし、まもなく戦争の拡大による各種統制がりんご行政の方針転換を迫った。
　昭和十五年（一九四〇）八月に来県した島善鄰は、青森県当局にりんご政策の転換を進言した。すなわち、苹果試験場の農事試験場への統合、特産課とりんご検査員の廃止による行政事務の合理化、有袋から無袋栽培への移行である。それは、強まりつつある戦時体制下において、りんご栽培の延命策を考えた提案だった。準戦時体制が進む中で統制の度合いはより強化され、また、主要食糧増産主義の政策が強力に打ち出される中で、りんごは嗜好品であるとして、「不急不要」の作物とまで見なされるようになっていた。
　昭和十四年（一九三九）四月、米穀配給統制法、十月、価格等統制令など、流通・価格への統制が強まり、青果物は昭和十五年の青果物配給統制規則によって統制下に入った。さらに、昭和十六年には、農林省告示により卸売価格の統制も加えられた。また同年、青果物配給統制規則はより強化され、出荷は生産者出荷を建て前とし、形式的にはりんご出荷方針の決定権は帝国農会・県農会・郡出荷統制組合が握ることとなったが、出荷荷造の能力は移出業者が圧倒的に勝っており、実際の集出荷業務の大半は移出業者の力に依存し、完全な統制が行われていたわけではなかった。
　こうした中でりんご生産に対する風当たりがいっそう強まった。昭和十六年（一九四一）公布の臨時農地等管理令は、農地の農業外利用と耕作放棄を禁止、特定作物の作付強制と作付禁止を定めた。りんごは、青森県臨時農地等管理令施行細則によって新植が禁止された。また、同年公布の農地作付統制規則は、食糧以外の作物の作付けを禁止した。これを受けて県が定めた細則は、りんごの作付面積について、昭和十六年五月六日現在の面積を超えてはならないとした。しかし、昭和十六年の冷害後、緊急食糧対策で、果樹園と桑園の整理が割り当てられたにもかかわらず、もも、かき、さくらんぼ等の整理でりんごの整理を回避するなど、県としての実質的な態度はりんご生産の保護であった。
　しかし、戦局がさらに悪化し、緊急食糧対策がとられる中で、りんご栽培に対する風当たりが強くなった。農村の労働力や水田用の肥料までがりんごに投入される中で、「国策に反した国賊的行為」だという非難の声も高まった。特に問題となったのは、違反新植で、昭和十七年（一九四二）のりんご作付面積は前年を二〇〇〇町歩以上上回ったため、県は翌年無許可で新植したりんご園一〇〇〇町歩の整理伐採命令を出し、跡地に米、大豆、馬鈴薯等の主要作物を植栽することを命ぜざるを得なかった。
　りんご袋の材料である新聞古紙も不足し、昭和十五年、弘前市内の九軒の袋店にはりんご農家が夜明け前から握りめし持参で押しかけるということもあり、警察がそれを取り締まるという騒ぎも起きた。また、時期的に田植えと競合するりんごの袋掛けへの批判が高まったため、農会が袋掛け作業の規制に乗り出し、弘前や黒石の警察署は袋掛けの違反者を多数検挙することまでした。昭和十八年にはりんご袋にも配給統制規則が適用され、供給がほとんどできなくなった。
　戦時体制が強まる中で、国家統制の度合いはより強化され、昭和十八年（一九四三）には、農会と産業組合が解散合体して農業会という官制団体が設立された。さらに、出荷統制も厳しさを加え、移出業者も出荷施設の提供者という地位に置かれ、これを統制するのは農業会であった。
　戦争末期にりんご園は廃園に近い状況となった。船沢村の対馬竹五郎は、りんごからアルコールを取って航空燃料に提供するべきであると提案した。これは陸軍参謀本部から県苹果試験場に命令が出されたからであり、りんご産業の絶滅を救いたいがための苦渋の提言であった。また、昭和十九年（一九四四）、農商省はりんご園全園の整理目標と伐採目標を指示してきた。これを受けて行われた園地整理は、昭和二十年（一九四五）までに目標を上回る一七〇〇町歩に達した。第二次世界大戦があと数年続けば、りんご樹は撲滅させられていたかもしれなかった。