こうした重大な転換が現実のものとなるからには、そこには当然ながら開拓使側のある種の決定があったはずである。明治7年、開拓使はどのようなコペルニクス的転換を意味する決断をしたのであろうか。
　開拓使は明治7年6月19日付で、次のような報告を教部省に提出していた。
 

 
　右の史料が北海道における神社の建立背景ないしはその実態がいかに本州に比べて特異なものかを語っているかは多言を要しまい。北海道の諸社が近世の場所請負制を背景にして建立され、それが出稼人と一体となって今に現存していることを、開拓使はこの報告書の中で初めて認識してその旨を教部省に報じたのである。
　この報告書は、言葉をかえていえば、北海道宗教史における近世の近代的連続ないしは再生を決定付けたものであると言っても大過ないだろう。
　また一方、開拓使は明治5年の頃、「北海道ノ儀ハ辺境未開ノ地ニテ従前漁夫商人等願済ニモ無之、神社仏堂勝手次第造立ノ分モ不少、是等ハ来由取調候モ不相分、仍テ向後ハ建置ノ由緒正敷、市在宗敬ノ分ハ格別其余ハ適宜取計、追テ御届可申候。此段モ兼テ及御懸合置候也」(「開公」5735)と、北海道の寺社建立の特異性を認めざるを得ないことも教部省に報告していた。
　さらには、明治4年に札幌神社の祭具の調達に当った開拓使が、磐城平藩から明星稲荷祭具一式を借用もしていた(「開公」5712)。
　こうした開拓使による北海道的な寺社建立の特殊性の容認という史実に徴するならば、前に課題としていた明治4年の湯倉神社の神官－村民一体から成る土着信仰を持続させようとした願いも、恐らく否定されることなく叶えられたに相違ない。
　ちなみに、明治12年の「開拓使函館支庁管内神社明細帳」(道文蔵)によって、その当時における函館の神社のアウトラインを示せば、表11―２のようになる。
 
　表11－2　神社一覧表