次に、土着対象地、在宅分布をみていくことにする。表38は先の「御家中在宅之族村寄」を組ごとに在宅者数と在宅村数を示したものであり、表39はそのうち広田組の状況を示したものである。表38を分布図として示したのが図155である。一見して弘前周辺が土着地となっていることがわかる。このことから、以下の三点を指摘できる。



図155.在宅者と在宅村の分布





　以上、弘前城下周辺への在宅集中は、家中成り立ちの側面から企図されたものとすることができる。なお(3)とのかかわりからすれば、当時の農村状況が、それを可能としているという藩の認識があったことも見逃せない。つまり、藩士土着策は、当時の在方が活況を呈するようになっていたにもかかわらず、ただ藩士のみが困窮している状況(『平山日記』天明七年条)と、在方からの収取が思うにまかせないという状況を反映していたのである。在宅地を弘前周辺の耕作可能地の多い古村に集中させたのは、そのためであった。農村からの収取が可能であることが、藩士土着策展開の前提だったのである。
　藩士を農村に居住させ、さらに分散した給地を集中させたことは、給人の地方支配を実質的に拡大したことになり、特に年貢収納において強力に発動されるために、より密着した、より強制力をもったものとして農民支配の貫徹が図られることとなる。したがって土着策の究極は、農村からの収取強化に帰着する。切米取家臣・金給家臣の場合も、当初は家内労働力による荒れ地開発が基本ではあったが、これも将来知行取家臣への移行が明確に企図されていたことから、結局は知行取家臣と同様であった。家中成り立ちの経済的基盤は、あくまでも農村からの収取に求められていたのである。在宅地の選定はこのことが前提であった。そして、百姓との縁組みを許可したり、家中不釣り合いの縁組みを許可した(資料近世2No.七八)のは、藩士たちを在宅地に居住させるための具体的な方策であったといえるのである。